導入コストと売電で得られる費用対効果

太陽光発電システム本体ですが、シャープ、パナソニック、三菱、京セラなどが国内シェアの上位を占めています。
でも、メーカーによって太陽光発電の特徴や価格は異なってくるので、どこのメーカーを導入するかという点が重要になってきます。
たとえば、太陽光発電システムの標準である3kwのシステムを設置すると、年間3000kw発電できます。
家庭で消費する電力は一般的に5000kwですから、約60%はまかなえるということになります。
では、ここから費用対効果を見るために、「減価滅却年数」の出し方を紹介します。
減価滅却年数とは、太陽光発電システムを導入した時にかかった費用から、余った電力の売電から得られる収入を比較してみて何年で元が取れるか、という計算です。
計算式は次のようになります。
「(①設置費用)-(②補助金)」÷「③年間売電収入」=「減価滅却年数」①太陽光発電システムの本体価格と設置工事にかかった導入コスト②国や自治体から受けられる補助金③余った電力を売電して得た1年間の収入例をあげてみます。
標準的な3kwの太陽光発電システムが工事費まで合わせて180万円、補助金が40万円、年間売電収入が10万円と仮定します。
これを計算式に当てはめてみます。
「(180万円)-(40万円)」÷「10万円」=「14年」つまり、おおよそ15年で太陽光発電システムの導入にかかったコストの元が取れるというわけですね。
また、太陽光発電の耐用年数は約20年と言われています。
この対価年数はあくまでも目安ですので、この期間を過ぎてすぐにダメになるというわけではありません。
しかし、これを基準にしてみると少なくとも初期投資回収後の約5年は支出がなく、太陽光発電の収入だけを得ていくことが可能です。
例えば売電金額が毎月平均8,000円だとすると、「8,000円×12ヶ月=96,000円」の年間収入です。
ということは、「96,000円×5=480,000円」で、5年間で480,000円の利益になります。
こうして見ると、導入コストが高いといわれる太陽光発電でも、費用対効果は十分に得られるという事が分かります。

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